玄関ドアのリフォームは補助金を活用して費用を節約!

玄関ドアのリフォームは、改修方法によって費用が変わってきます。既存のドアを高性能のタイプに交換すると、リフォーム代は高くなるケースが少なくありません。ドアリフォームの出費を抑えるには、国や地方自治体の補助金を活用するのがおすすめです。そこで今回は、玄関ドアのリフォームで補助金が使えるケースや実際に申請できる種類をご紹介します。

■ドアリフォームで補助金を使えるケース

玄関ドアのリフォームで補助金を使えるケースは、主にドアの断熱性向上・家のバリアフリー化・家屋の性能アップを目的とする場合です。

・ドアの断熱性向上

現在の補助金は、玄関ドアの断熱性が向上するリフォームを支援するケースが多く見られます。

主な支援対象は、断熱性に優れたドアに交換する、あるいは新たに断熱タイプのドアを設置するケースの2つです。いくつかの補助金は、これらのリフォームを支援することで、省エネの促進を目指しています。

さまざまな補助金が省エネ促進を求める背景には、エネルギー資源の枯渇化があるのでしょう。玄関ドアの断熱性向上はエネルギー資源の節約につながるため、補助金で支援するケースが増えたと考えられます。

・家のバリアフリー化

家のバリアフリー化を目的とするリフォームは、介護支援のために設けられた補助金を使えるケースがあります。

実際の支援対象は、玄関の間口を広げて車椅子などを通りやすくする、また出入りの利便性を考えて開き戸を引き戸に変える場合などです。これらのリフォームは家のバリアフリー化につながるため、補助金の支援を受けられる可能性があります。

近年は国内の少子高齢化が進み、多くの施設は高齢者に配慮した建物のバリアフリー化に積極的です。一般家庭もバリアフリーを検討する事例が増え、補助金を使える可能性は広がっています。

・家屋の性能アップ

家屋の性能アップが目的の場合、玄関ドアのリフォームで補助金を使えるのは、ドアの断熱性などを向上するときです。

具体的な支援対象としては、玄関のドア本体や開口部を断熱改修するケースが挙げられます。また、補助金によっては、所定の高性能建材をリフォームに用いることが支援条件に含まれています。

人々が快適な生活を送るうえで、家の性能アップは重要です。ただし、リフォームによっては、費用が高くなるかもしれません。予算が厳しい場合、補助金を活用する方法はおすすめです。

■リフォーム時に申請可能な補助金の種類

玄関ドアをリフォームするとき申請できる補助金は、主に以下の6種類です。

・断熱リフォーム支援事業

・次世代省エネ建材支援事業

・こどもエコすまい支援事業

・介護保険の住宅改修費

・長期優良住宅化リフォーム

・地方自治体の補助金

それぞれ、適用対象・支援条件・交付金額などは異なります。

・断熱リフォーム支援事業

断熱リフォーム支援事業は、規定の省エネ効果などを見込める断熱リフォームが主な適用対象です。

具体例としては、玄関ドアや窓を所定の高性能建材でリフォームするケースが挙げられます。トータル断熱の場合、15%以上の省エネ効果につながる改修が望まれています。また、戸建て住宅の交付金額は、1戸あたり120万円が上限です。

・次世代省エネ建材支援事業

次世代省エネ建材支援事業は、事業登録された資材を用いるリフォームが対象です。

外張り断熱・内張り断熱・窓断熱が該当し、所定の建材による玄関ドアや窓の改修が求められます。玄関ドアと窓すべてを改修した場合、1戸あたり最大150万円が交付されます。

・こどもエコすまい支援事業

こどもエコすまい支援事業は、家の断熱・省エネ工事を対象とした補助金制度です。

玄関ドアの場合、断熱性の向上を目的としたリフォームが、補助金の支給対象になります。具体的には、開口部を断熱改修するケースが該当します。交付金額は申請者の条件によって変わり、最大で60万円です。

・介護保険の住宅改修費

介護保険の住宅改修費は、要支援・要介護の認定を受けている場合に申請可能です。

玄関ドアのリフォームでは、既存のドアを引き戸などに取り替えるケースが当てはまります。交付金額は最大18万円であり、住居を移転したときや要介護度が3段階以上に上がった場合は再利用も可能です。

・長期優良住宅化リフォーム

長期優良住宅化リフォームは、長く住み続けられる家へのリフォームが条件です。

この制度では国が2段階の評価基準を定め、玄関については断熱ドアの設置が支援対象に挙げられています。交付金額の上限は評価基準の種類によって異なり、基本的に評価基準型は100万円、認定長期優良型は200万円です。

・地方自治体の補助金

地方自治体でも、省エネやバリアフリーのためのリフォームを支援する補助金が用意されています。

通常、補助金を交付する自治体に住民登録していることが支援条件です。適用対象となるドアリフォームの内容や交付金額の上限は、それぞれの自治体によって違いがあります。

いずれの補助金制度も上記以外の条件を細かく設定しているため、詳細は各窓口や公式ホームページで確認することをおすすめします。

■まとめ

玄関ドアのリフォームは、断熱性向上やバリアフリー化が目的であれば、各種の補助金が利用可能です。多少でも補助金が交付されれば、リフォーム代の負担を軽減できます。資金面が厳しくリフォームするか迷っている場合、国や地方自治体が提供する補助金の活用を検討してみるとよいでしょう。

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